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開催趣旨


オーガニックフェスタinあきた2016 開催の目的

有機農業は近代農業が引き起こした問題を克服し、自然に内在する生命循環にもとづいた本来の農業を追求する運動です。

秋田県にも有機農業の長い歴史があります。1970年代に旧仁賀保農協(現JAしんせい)の佐藤喜作組合長が呼びかけた有機農業運動と自給運動は全国的に有名です。1980年代には故郷津恒夫さん・故早津勘一郎さんらによる大潟村有機農業研究会の運動が始まりました。現在、有機農業の団体としては、秋田県有機農業研究会(佐藤誠会長)や秋田県有機推進協議会(秋有協、相馬喜久男代表)、大潟村有機農業推進協議会(栢森一夫会長)などが活動しています。

一方、2014年12月に有機農業推進法が成立し、国が有機農業を推進する新しい時代に入りました。2014年3月には農水省が「有機農業の栽培面積を、5年後に現在の2倍を超える1%にする」という新しい数値目標を設定しました。また、今年から12月8日を「有機農業の日」とすることが決まりました。安全な農産物を求める消費者と有機農業に関心を持つ生産者も増え、有機農業はますます広がっていくでしょう。

このような全国のうねりを受け、私たちは2010年以来毎年8月に「オーガニックフェスタinあきた」を開催してきました。フェスタの目的は次の4つです。

1.有機農業に取り組む生産者を掘り起こし、生産者のネットワークを作る。

2.有機農業に取り組む生産者と安全な農産物を求める消費者・実需者が出会う場を作る。

3.有機農業の価値観(自然とのつきあい、暮らし方、食べ方などを含む)を広めるとともに、有機農業に関心を持つひとを増やす。

4.フェスタを今後継続して開催するとともに、県内各地での開催を支援する。

これまでに6回開催してきたオーガニックフェスタには昨年は過去最高の7,000人の来場者があり(6年間で延べ約27,000人)、秋田でもより安全な食を求める消費者がふえていることを確認できました。また、私たちのフェスタは全国的にも注目されており、県外からの視察が来るほか、山形県、岩手県や福島県でもフェスタが開催されるようになりました。こうした実績を踏まえて、今年も「オーガニックフェスタinあきた2016」を開催いたします。今回もご支援をよろしくお願いいたします。

 

有機に関する考え方と基準

1.「オーガニックフェスタinあきた」(以下、「フェスタ」)は、秋田県内で有機農業に取り組む生産者を増やすことを目指しています。従って、現時点では有機農業に取り組んでいなくても、将来有機農業をめざすという条件で、減農薬・減化学肥料栽培以上の農産物の出展も認めるなど、出展基準の幅を広げています。

2.「有機農産物」「有機加工食品」「有機畜産物」などの表示をするためには、有機JAS認証制度で決められた条件を満たす必要がありますが、この条件を満たす野菜・果物・加工食品・畜産物等は秋田県内にほとんど存在しません。そのためフェスタでは有機JASを出展の条件にはしていません。有機JASを取得していない農産物等には「有機農産物」等と表示しないよう出展者に厳しく注意しています。

3.フェスタにおける有機に関する出展の基準は次の通りです。

・農産物については、有機または減農薬・減化学肥料栽培以上で栽培された農産物であること。

・加工食品や料理等については、主たる原材料が有機または減農薬・減化学肥料栽培以上で栽培された農産物であること。

・畜産物に関しては、自給飼料の使用、抗生物質の使用、飼育方法などを総合的に勘案して決定する。

4.出展された農産物等が本当に上記の基準を満たしているかどうかを確認するために、秋有協の役員等が事前に生産者に栽培方法等を確認し、事実と相違ないことを生産者に保証してもらっています。当日は栽培内容等を示すパネルをブースに展示し、生産者自身がどのような方法で作ったかを来場者に説明します(一部の製造委託の場合は販売者が説明します)。来場者はその説明を聞いて納得した上で購入して下さい。

5.有機農業は土づくりや栽培技術だけにとどまらず、思想、食や暮らしのあり方、流通、政策など社会のあり方全般にオルタナティブな(代案となる)考え方を提起しています。そこで、有機農業の考え方に合致すると実行委員会が認めた場合、食品以外の雑貨や本などの出展も認めています。

「オーガニックフェスタinあきた2016 出展要領」より